ISSN 1884-2135
情報システム学会誌
JISSJ Journal of Information Systems Society of Japan
第 10巻 第1号
Vol. 10, No. 1
［巻頭言］
- 著者
-
石井信明
- 表紙
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Page i
［論文］
- 著者
-
乗松真二、村上研二
- 表紙
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- 要旨
- 本論文は，不動産登記申請の妥当性検証を行うシステムを提案する．本システムは，OWLとSWRLを用いて，申請データを記述するための申請オ ントロジと，検証ルールを記述した検証オントロジの二つのオントロジを構築している．このオントロジを利用して，申請データに対して，検証システムが 推論を行うことで妥当性を判定する．検証システムの推論は，OWLとSWRLの推論に加えて，OWL，SWRLでは記述できない拡張ルールの適用を行 う．本論文では，これらオントロジの構築手順と検証システムの詳細，それらの特徴について述べる．
Pages 1-13
［論文］
- 著者
-
安岡美佳、レーネ・ニールセン
- 表紙
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- 要旨
- 人間中心のシステム開発手法の一つであるペルソナ法は，ユーザの顕在ニーズを汲みとり，非顕在化ニーズを洞察するためのデザイン・ツールとして 欧米を中心に利活用されてきた．近年，日本でもペルソナ法が利用されるようになってきたが，活用方法はもとより作成プロセスに関しても参考になる事例 は限られているようだ．ユーザ群を的確に反映するペルソナ作成はペルソナ手法の利用効果を最大化するためには欠かせない. 特に，利用対象者が多岐に渡り多くの属性への対応が不可欠になってくるITシステム，例えば 電子政府の構築においてペルソナ法を利用する場合は，社会的責任や社会全体に対するインパクトが高いことからも，一層適切なペルソナ構築が重要になる．本論は，ペルソナ活 用段階以前の「ペルソナ作成プロセス」に焦点を当て，大規模公共システムのための効果的かつ実践的なペルソナ構築方法を論じる．事例として，国家規模 の電子化の成功事例として国内外で言及されることが多いデンマーク電子政府のアプリケーション，「電子政府ポータル」を扱い，ペルソナ作成には反復を 前提とした精錬プロセスが不可欠であること，さらに，プロセス全般において，利害関係者の積極的な参加が重要であることを示す．デンマークの電子政府 ポータルで活用された参加型を採用した国民を包括するペルソナ群の構築方法は，今後我が国で増加すると想定される社会的インパクトの強いITシステム のためのペルソナ構築事例として，重要な示唆を与えるものと考える．
Pages 14-30
［研究会報告］
- 著者
-
西垣 通
- 表紙
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Pages 31-33
［研究会報告］
- 著者
-
石井嘉明
- 表紙
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Pages 34-37
［研究会報告］
- 著者
-
三村和子
- 表紙
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Pages 38-41
［研究会報告］
- 著者
-
椎葉怜子
- 表紙
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Pages 42-43
［研究会報告］
- 著者
-
原 潔
- 表紙
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Pages 44-46
［2013年度全国大会特別講演］
- 著者
-
金井利郎
- 表紙
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Pages 47-56
［2013年度全国大会特別講演］
- 著者
-
神沼靖子
- 表紙
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Pages 57-67
［2014年度シンポジウム講演］
- 著者
-
井上健太郎
- 表紙
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Pages 68-74
［2014年度シンポジウム講演］
- 著者
-
伊藤重隆、芳賀正憲、渋谷照夫
- 表紙
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Pages 75-89